太田市議会 2022-03-09 令和 ４年３月予算特別委員会−03月09日-03号
デメリットとしましては、例えば電子図書館というのがございますが、電子図書館はスマートフォンを持っていないと利用できないですとか、本の数が紙に比べてまだまだ少ないということが挙げられます。また、ＩＣＴ全体に関してなのですけれども、導入して終わりということではなくてその後維持管理費がかかってきますので、かなりコストがかかるかと考えております。
デメリットとしましては、例えば電子図書館というのがございますが、電子図書館はスマートフォンを持っていないと利用できないですとか、本の数が紙に比べてまだまだ少ないということが挙げられます。また、ＩＣＴ全体に関してなのですけれども、導入して終わりということではなくてその後維持管理費がかかってきますので、かなりコストがかかるかと考えております。
最近、お隣のみどり市立図書館を検索したら電子図書館が開設されていました。利用できるのはみどり市民のみということで私は利用できなかったのですけれども、太田市の電子図書館への取組については、現在、導入検討の前の情報収集段階だということをお聞きしています。そこで、電子図書館というものが一体どのようなものなのか、私が認識していた前のものとは大分違うようですので、それを教えていただけますか。
コロナ禍で多くの人を集めての事業が難しい中、老朽化による建て替えを見据え、本館については電子図書館やＡＩの活用、また郷土資料等のデジタルアーカイブなどＩＣＴに考慮しながら、障害者や高齢者、子供たちなど多様性に考慮した利用しやすい図書館整備が必要であると考えております。
○副委員長（木村浩明） 多少安心しましたが、図書館というと、今後は、電子図書館と言われるように、デジタル化が進んで、利便性が高まってくると思うのです。
もう一点は、平成23年９月議会の一般質問で電子図書館というのを提案しています。まさにコロナの影響で図書館も長く閉館していました。本来であれば、一番逆に言えばゆっくりと読書できる時間が取れたわけですけれども、図書館が２か月以上開いていなかったので、触れ合えませんでした。電子図書館があれば対応できたのかなと思います。
◆１４番（木村浩明） 私も、ほかの図書館の状況を見ますと、電子図書館なんかはやはりちょっと便利な気がします。アンケートをとるということは、利用者の声を直接聞くということですから、ぜひ利用者の声を十分お聞きいただいて進めていただければと思います。 それでは、太田市として、今後目指す図書館像についてどのようにお考えでしょうか。 ○議長（久保田俊） 長谷川文化スポーツ部長。
クラウドが電子図書館でもできるのです。なので、そういうこともしっかり考えていただきたいなと思います。 いろいろ聞きたかったのですが、最後、あと大型活字本などがありますけれども、もっと拡充をすることによって、高齢者の方々が、もっと読みやすい環境をつくるというのも大きな考え方かなというふうに思いますので、ぜひ今提案だけしかできませんけれども、しっかりとお考えいただきたいと思います。
初めに、電子図書館について質問いたします。 本年は、国民読書年です。それとともに、電子書籍元年とも言われております。電子書籍とは、既存の書籍をデジタル化し、パソコンや電子書籍リーダーで読めるものにしたものでございます。ｉＰａｄやキンドルなどがありますが、年末に向かって次々と発売の予定があると報道されております。 私たちは、会派視察で東京都千代田区立図書館に行ってまいりました。
│ │ いて │教育長│ │ │ │ │②給食費の未納入について │ │ │ │ │ │ │ │ ├──┼─────┼──────────────┼──────────────┼───┤ │１０│斉藤千枝子│１．読書環境について │①電子図書館
図書館は非常に多くの人が利用している施設でもございますし、最近の図書館のあり方としては、情報館あるいはまた電子図書館であるとかさまざまなタイプの図書館が登場しているわけですが、この際新しい時代に適応したそうした新しい図書館の建設に向けて、これから積極的に取り組んでいっていただきたいことを強くお訴えをして、私の一般質問を終わります。 ○議長（深堀忠雄君） 17番 二口昌弘議員の質問を終わります。
見ている側から働きかけることができる双方向の可能な機能を生かした利用方法として、相互映像サービスによる遠隔教育、あるいは在宅医療、在宅介護等の福祉利用、あるいはホームショッピングサービスとしての商品とかあるいはチケットの予約購入、あるいはテレビ電話、電子出版、電子新聞、電子図書館とか、いろいろな利用が考えられますし、さらに通信機能を利用した場合はセキュリティーサービスとか自動検針、あるいは先ほどもちょっと
そして、これらのことに向けて電子図書館やデータベースネットワークの整備、衛星通信を利用した双方向型教育環境基盤の整備、学校教育用マルチメディアソフトの研究開発、利用の支援、専門的な人材養成の問題も検討するというようなことが載っております。